1960年代

ホイールロックナットの発明

1960年初期、それまでアメリカ合衆国政府やNASA、アメリカ軍に精密部品を納めていたMcCauley,Inc. の創業者、Lewis McCauley氏は、ホイールやタイヤが盗まれてしまうといった市場の声を基に、独自の花柄キーパターンを持ち、ホイールナットと交換するだけで盗難を防止する事ができる画期的なホイールロックを発明し、その特許を取得しました。

マックガード誕生

McCauley,Inc. がホイールロックを販売した後、ホイールロック市場の需要は急激に成長しました。
そこで、McCauley,Inc. は合衆国政府などとの契約を縮小し、ホイールロックの製造に力を入れました。さらに開発部門や施設の拡充を図り、1964年にはMcGard,Inc. を設立しました。

McCauley,Inc. がホイールロックを販売した後、ホイールロック市場の需要は急激に成長しました。
そこで、McCauley,Inc. は合衆国政府などとの契約を縮小し、ホイールロックの製造に力を入れました。さらに開発部門や施設の拡充を図り、1964年にはMcGard,Inc. を設立しました。

1970年代

自動車メーカーへのOEM製品供給を開始

マックガードが設立された後も、ホイールロックの需要は増加し続け、次第に世間にその存在と重要性が認知されるようになってきました。
そして1977年、マックガードは初めて自動車メーカー純正部品として、キャデラック用のホイールカバーロックをOEM供給することとなりました。
その後、フォード社、ゼネラルモーター社、クライスラー社などアメリカの自動車メーカー各社がホイールロックをオプション品や標準装備品として採用し始めたため、マックガードの企業規模はおよそ3倍に成長しました。
またこの大幅な成長に伴い、マックガードはカスタマーサービス部門を設立しました。

1980年代

各種産業用製品の開発

ホイールロックなどによって大幅な成長を遂げたマックガードは、自動車向け製品の開発・製造で培ってきた技術を生かし、パイプラインのフランジやガス貯蔵タンクからの資源の盗難を防止するロックや、高価な設備の盗難を防止するロックを次々と開発しました。
これら自動車向け以外の製品を総合的に開発するために新設された「各種産業用製品部門」は、現在でも様々なニーズに対応すべく、特殊なセキュリティ製品を開発しています。

船舶用製品の開発

各種産業用製品の開発とともに、1980年代初期には船舶用のセキュリティ製品も開発しました。 プロペラロックや船外機ロックなど、自動車用ロックよりさらに過酷な環境にも耐えられるよう設計・製造された船舶用ロックは、効果的で安価なセキュリティ製品として、多くの船舶メーカーに純正採用されることとなりました。

1990年代

新本社工場の設立

1990年、マックガードはニューヨーク州バッファローの郊外に185,000平方フィートの面積を持つ本社工場を新たに開設し、最新の設備を導入しました。
なお、1997年にはISO-9001を取得、1999年にはQS-9000を取得しました。
以降、マックガードは設計・品質保証・生産からアフターサービスまで全てにおいて最高の品質と高いレベルを維持し続けています。

世界への本格的な進出

1994年に、マックガードは数多くの自動車メーカーが存在するヨーロッパの拠点として、ドイツのシュトゥットガルトにMcGard GmbHを設立しました。
また1999年にはアジアの拠点としてマックガード日本合同会社が埼玉県さいたま市に設立され、現在、日本のほとんどの自動車メーカーにセキュリティ製品をOEM供給しています。

2000年以降

時流に乗った自動車向け製品の充実

マックガードは長年の経験を基に、現在も様々な自動車用セキュリティ製品を開発・製造しています。
偽造目的のナンバープレート盗難を防止するナンバープレートロックや、2009年にはカーナビの盗難を防止するナビゲーションロックを開発し、盗難被害件数の減少に貢献しています。

環境配慮と社会貢献

マックガードはISO14001を取得し、環境に与える影響を無くすべく活動を続けています。例えば、メッキ工程で発生する廃液は蒸留式の再生処理によるクローズドループの廃液再利用システムを採用しています。また、切削時などに発生する鉄くずを再利用しています。

一方、マックガード日本合同会社では、日頃の地道な社会貢献として、JOCSへの使用済み切手の寄付や、NPO法人エコキャップ推進協会へのペットボトル飲料のキャップの送付を行っています。これらの活動は、海外における保健医療分野での支援、JCVを通じての世界の子供たちへのワクチン提供に繋がっています。
また、節電のため、オフィス内の照明の使用を最低限にとどめています。

盗難防止から危機管理へ

従来の盗難防止という観点だけでなく、テロリストが軍や政府重要施設のマンホール内に侵入する事を防ぐマンホールロックなど、危機管理の分野でも様々なセキュリティ製品を開発・提供しています。